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東映アニメーションの不正アクセスはロシアのサイバー攻撃？犯人は誰？

東映アニメーションは、3月6日に同社のネットワークが第三者による不正アクセスを受けて、社内システムの一部を停止を発表しました。

その影響により、製作中のテレビアニメ「ドラゴンクエスト ダイの大冒険」、「デリシャスパーティ・プリキュア」、「デジモンゴーストゲーム」、「ONE PIECE」の放映スケジュールに影響を及ぼすことが分かりました。

同社は「毎週、心待ちにされているファンの皆様に、ご心配をおかけいたしますことを深くお詫び申し上げます」とコメントしています。

不正アクセスの詳細については現在調査中ということです。

この東映アニメーションの不正アクセスはロシアのサイバー攻撃が関与している可能性も浮上しているということで、犯人が誰なのか気になりますね。

そこで、「東映アニメーションの不正アクセスはロシアのサイバー攻撃？犯人は誰？」と題して、記事をまとめました。

 

目次

東映アニメーションの不正アクセスはロシアのサイバー攻撃？

3月6日に東映アニメーションのネットワークが第三者による不正アクセスを受けて、社内システムの一部を停止を発表しました。

この不正アクセスはサイバー攻撃によるものではないかと見られ、ロシアによる関与が疑われています。

先月24日からロシアがウクライナへの侵攻を巡り、世界各国がロシアへの経済制裁を行っています。

ロシアはこれに対抗し、制裁を行っている国にサイバー攻撃を仕掛けています。

日本は、輸出規制、資産凍結などの経済制裁を行っていますから、日本もサイバー攻撃の標的になっている可能性が高いです。

これに対するネットの反応を見ていきます。

・アノニマスがロシア国営放送をハッキングしたように、相応の技術を持つハッカーに狙われたらペンタゴンですらハッキングされる。 国内企業を守るためには政府が包括的にハッキング対策の技術を育て、国内企業と共有する必要があり、そのためには民間といえどもLINEのように下請けが中国企業ということを禁止していく必要がある。また、もし政府がサイバー防御について真剣に考えるなら、民間から優秀な人間を引き抜いた方がいい。USBすら知らない大臣に任せるなどの旧態依然とした思考は捨てるべき。

・サイバー攻撃は今や当たり前に起こりうる時代。セキュリティに莫大なお金をかけることは厳しいかもしれないが、結脆弱なところを糸口にどんどんと被害が拡大していく。
全ての企業や個人がセキュリティ対策をしっかり実施すれば提供する側のコストも下がり加入しやすくなるのではないかと思う。
デジタル社会にセキュリティシステムは欠かせないものだからそこをケチるのはやめてほしい。

 

東映アニメーションの不正アクセスの犯人は誰？

東映アニメーションにサイバー攻撃を行った犯人はロシアの可能性が浮上しています。

先月にもトヨタ自動車の仕入れ先がサイバー攻撃によりシステム障害が生じたと発表しており、その犯人もロシアである可能性が高いと見られていました。

トヨタは、小島プレス工業（愛知県豊田市）のシステム障害が部品調達に影響し、１日に国内全１４工場の稼働を停止しました。

小島プレス工業とトヨタが受発注のデータをやりとりする暫定的なシステムを用意し、トヨタは２日に全面的に稼働を再開したが、暫定システムの運営が一部混乱し、部品が不足したといいます。

今回の同様のサイバー攻撃が東映アニメーションにも及んだと考えられます。

この事案についての最新情報が入り次第、追記します。

 

映画ドラゴンボールが延期に

東映の不正アクセス被害の影響で、4月22日から全国公開が予定されていた映画「ドラゴンボール超スーパーヒーロー」の公開が延期されることがわかりました。

不正アクセスにより作品製作が困難な事態となったため、公開を延期せざるを得ない状況となったと説明しています。

 

まとめ

この記事では、「東映アニメーションの不正アクセスはロシアのサイバー攻撃？犯人は誰？」と題して、真相を徹底調査しました。

3月6日に東映アニメーションは、同社のネットワークが第三者による不正アクセスを受けて、社内システムの一部を停止を発表しました。

その影響により、製作中のテレビアニメ「ドラゴンクエスト ダイの大冒険」、「デリシャスパーティ・プリキュア」、「デジモンゴーストゲーム」、「ONE PIECE」の放映スケジュールに影響を及ぼすことが分かっています。

そのサイバー攻撃の犯人がロシアによるものなのではないか、とTwitter上で話題になっていました。

その真相を調べたところ、先月にもトヨタ自動車の仕入れ先がサイバー攻撃によりシステム障害が生じたと発表しており、その犯人もロシアである可能性が高いと見られていましたから、東映アニメーションにもその余波が及んだと考えられます。

このサイバー攻撃は日本企業を標的にしていると見られ、今後もこのような事案が発生するかもしれません。

日本はロシアのウクライナ侵攻に反対し、経済制裁を行っていますから、日本の企業もサイバー攻撃の脅威にさらされていることを警戒しなければならないようです。